【クロス取引】
ドルを介さない為替取引のことです。クロス/円といえば円を中心とした取引（ユーロ/円やポンド/円、またはスイス/円など）を意味しクロス/ユーロと言えば、ユーロを中心とした取引（ユーロ/円やユーロ/ポンドなど）を意味します。
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２５日の東京株式市場は６営業日ぶり反発。
日経平均株価は前日比４０円０６銭高の９４４１円６４銭で引けた（上昇率０．４３％）。
日本固有の買い材料に乏しいことから上値を抑えられ、一時は安値圏で取引される場面もみられたものの、前日までの５営業日続落によって、複数のテクニカル指標が売られすぎのゾーンに入っていることを材料に、買い戻しの動きが優勢だった。
ＴＯＰＩＸも同４．０７ポイント高の８３３．２９と、２営業日ぶり反発（上昇率０．４９％）。
東証１部の出来高は概算で１９億４７４１万株、売買代金は１兆１９３３億円と、相変わらず低調だった。
本日の東京市場は方向感の定まらない展開に終始した。
日経平均の前場は前日比３５円安まで一時突っ込みながらも高値圏へ切り返し、同３円高で前引け。
後場に入って、安値圏を一時ウロウロしながらも、再び高値圏に突入。
１４時５２分には同５２円高まで上げ幅を拡大する場面もみられた。
銀行を中心に相次いでいる増資による需給悪化懸念や円高ドル安の進行、デフレ懸念のほか、民主党の政権運営に対する懐疑的な見方――などといった悪材料には事欠かないものの、「日経平均が２００日移動平均線の水準を割り込むなど、マーケット全体には下げすぎているとの見方が広がってきていた」（マネックス証券の金山敏之マーケット・アナリスト）。
業種別では、東証３３業種中２０業種が値上がり。
騰落率トップは輸送用機器（前日比１．８３％上昇）。
空運（同１．５８％上昇）、電力・ガス（同１．５６％上昇）なども値上がり幅が大きかった。
一方、下落は１３業種で、海運（同３．１２％下落）がワースト。
不動産（同１．９６％下落）、石油（同１．１７％下落）なども軟調だった。
個別銘柄の上昇で目立ったのは東京電力。
外資系証券の投資判断引き上げが好感されたようだ。
２４日にエヌ・ティ・ティ・ドコモ（ＮＴＴドコモ）と携帯電話向けサービス事業で合弁会社を設立する計画を発表したディー・エヌ・エーや、２４日に１０年１月期の通期業績予想を上方修正したダイドードリンコも高かった。
そのほか、テクニカル指標で割安感が示されていた日本橋梁が上昇率の上位に顔を出した。
一方、前場に続いて国際的な自己資本規制強化の流れから銀行株が低調だったのに加えて、２４日に会社更生法の適用を受けたマンション分譲大手の穴吹工務店（非上場）の倒産で、大株主とされるテーオーシーや東京美装興業が大きく下落。
マンション関連銘柄ではタカラレーベンやフージャースコーポレーションなどの新興デベロッパーのほか、三井不動産や住友不動産といった老舗大手も軟調だった。
そのほか、既存店売上高の１１月速報が不調に終わったしまむらなど、売れ行き不振の小売り関連銘柄が値を下げた。
日経平均は６営業日ぶりに反発したものの、積極的に上値を追う材料には乏しい。
マネックス証券の金山氏は「前週末の２０日に工作機械大手の森精機製作所が公募増資を発表したが、森精機の自己資本比率は今年９月末で７２．６％と高水準。
銀行や業績不振企業だけでなく、こうした優良銘柄まで増資に踏み切るとなると、需給悪化懸念はしばらく晴れない」と話す。
年初からの騰落率を見れば、海外の主要株価が２０〜７０％も上昇しているのに対して、本日終値時点での日経平均の年初来上昇率は４．４％に過ぎず、日本株は独り負けの様相が強まっている。
売られすぎの修正による物色だけでは、本格的な上昇軌道は遠のくばかりだ。